長年ビジネス書を読んでいると、ビジネスで成功する人には、いくつか共通のポイントがあることに気づかされます
自信があること、自主性があること、学歴は関係ないこと…
なかでも重要なのは、若い頃に持った「基準」が、社会が求めるものよりも厳しいことだと思っています
つまり、自分の持っている基準が、社会が期待する基準よりもはるかに高ければ、本人にとって社会は「ラク」であり、逆であれば、「地獄」になるわけです
『赤めだか』の著者、立川談春さんではないですが、やはり厳しい師匠についた人は、成功する確率が高いのです（立川談春さんは立川談志さんの弟子）
だから大事なことは、自分の「基準」を「上げる」こと
そのために、他人の家庭や職場をのぞいてみることには、一定の効果があると思っています
本日ご紹介する一冊は、世界的に有名な経営コンサルタント、大前研一さんの子育て論をまとめた一冊
もともと『親が反対しても、子どもはやる』というタイトルで出されていたものに長男、次男のインタビューを収録したもので、大前家の「基準」を知ることができる、じつに興味深い一冊です
大前さんの二人の息子さんは、長男がウェブコンサルティング会社の経営者として45人の社員を束ね、次男がゲーム会社のミドルウェアソフトを提供する会社の日本担当部長（自分で会社も経営）二人とも経営者として活躍しています
土井は一度、代々木上原で長男の創希さんにお会いしたことがありますが、話していて、じつに頭の切れる好青年だったことを覚えています
では、大前家では、実際にどんな教育が行われていたのか？
13日付の中国夕刊紙・法制晩報によると、中国教育省傘下の人民教育出版社の関係者は、中学2年の「地理」教科書の改訂作業が今年始まるに当たり、尖閣諸島（中国名・釣魚島）の領有権主張に関する記述を増やすことを検討していると明らかにした
現行の同教科書では台湾との絡みで少し触れられるだけで、「釣魚島」の記述がほとんどないただ図表には尖閣諸島やフィリピンと領有権を争うスカボロー礁（中国名・黄岩島）が中国領土であることが示されているという
実際に記述を増やすかどうかは、専門家の協議や関連部門の審査などを経て決定される 来年新たに韓国で就労できる外国人労働者数が、6万2000人に確定した今年より5000人増える
韓国政府は13日、来年度の外国人労働者導入・運用計画を発表した経済に活力を与え、産業現場の人材難を解消するため、例年より3か月ほど前倒しで確定した
一般外国人労働者に対する査証「E－9」は、就労期間を終え帰国する労働者の代替需要（3万9000人）に、現場の人手不足を見込んだ追加需要（2万3000人）を加え、6万2000人となった韓国人の雇用が難しく人材難が厳しい業種を中心に割り当てる製造業が5万2000人、農畜産業が6000人、漁業が2300人など早期に入国できるよう、来月から雇用許可書の発行を始める
韓国系外国人の就労に対する「H－2」は、今年と同じ30万3000人に決まった
また、10人以下の事業所について、新規雇用数の上限を現行の2人から3人に引き上げる勤勉な労働者に認める再入国枠も拡大する方針だ
政府は外国人労働者の生活支援や権利保護にも取り組むことにした
つまり、自分の持っている基準が、社会が期待する基準よりもはるかに高ければ、本人にとって社会は「ラク」であり、逆であれば、「地獄」になるわけです
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